さようならBYOD、企業が気付いた「会社がスマホを支給した方が何かと便利」

　BYOD（私物端末の業務利用）が終わったわけではない。だが、企業が選択できるモバイル戦略は、もはやそれだけではない。

　BYODで期待していたような効果が得られていない企業もあるだろう。そのような企業では、COPE（Corporate-Owned, Personally Enabled：企業が所有する端末の個人利用）が代替的な選択肢となる可能性がある。COPEは、従業員が使いやすくIT部門が管理しやすい形でモバイル環境を提供するモデルだ。重要な違いはデバイスの所有者だ。BYODでは従業員が各自のデバイスを購入する。一方、COPEでは従業員が仕事と個人的なタスクに使用できるスマートフォンやタブレットを会社が支給する。

　ただし、BYODと同様にCOPEにも欠点はある。どんな企業にも向いているというわけではない。本稿では、BYODとCOPEそれぞれの戦略の長所と短所を比較する。皆さんの勤務先に最適な戦略を選ぶ一助となれば幸いだ。

BYOD：従業員には使いやすいがIT部門は管理しにくい