TLD増加で社内システムと「名前衝突」の恐れ、JPNICが注意喚起

　日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）は6月9日、「.tokyo」など新たなトップレベルドメイン（gTLD）が運用されることで、イントラシステムなどのドメインと「名前衝突」が発生する恐れがあるとして注意喚起を行った。具体的な問題や対策などを紹介している。

　新たなTLDは1300以上あり、2013年10月から順次利用が始まっている。JPNICよれば、これまで「既存のTLDに存在しないから問題ない」として組織内ネットワークなどで利用されていたドメイン名（勝手TLD）が、新しくgTLDとして追加されたドメイン名と同じ文字列となっている場合に「名前衝突」が発生する。これによって内部ネットワークの通信が意図せずにパブリックなDNSに到達したり、その逆の通信が行われてしまったりすることで、サービスが利用できないケースや情報が漏えいするなどの混乱が生じかねないという。

「名前衝突」のリスクが顕在化する恐れが浮上した（JPNICより）

　名前衝突を根本的に回避するには、勝手TLDや短縮名の使用を停止することだとし、代わりにインターネットで利用できるドメイン名を使用したり、短縮名の使用をやめて完全なドメイン名を用いることが対策になるとしている。こうした対応では社内ユーザーのネットワーク利用方法の変更も伴う場合がある。

　JPNICでは企業ネットワークの管理者、ISP運用者、ベンダー、パブリック認証局およびその代理店、SIer/NIer向けに個別の対策方法を紹介。gTLDは今後も増加することが見込まれ、「社内の設定や管理者自身で提供しているサービスの設定などを見直してほしい」と呼び掛けている。