どこでもビデオ会議が生み出す、“出張費削減”以上のうれしい効果

　ビデオ会議が高価なハイエンドのテレプレゼンスルームから解き放たれたおかげで、企業はデスクトップビデオ通話システムや、管理型ビデオサービス、クラウドベースのビデオサービスなど、業務の改善につながる可能性がある各種のビデオ通話製品を検討し始めた。

　手軽に利用できるビデオ端末の登場によって、ビデオ会議製品ベンダー各社の願望の実現の妨げとなってきた最後の障害の1つが取り除かれようとしている。その願望とは「ユビキタス（どこでも使える）ビデオ通話」である。企業が各地に支店や営業所を開設する一方で、自宅内や移動中に仕事をする従業員が増えるなど、今日の職場環境が大きく変化していることも、ビデオの活用が業務に浸透する一因となっている。

　ユビキタスなビジネスビデオ通話を業務に利用する準備が整っていない企業もあるが、その一方で、広範囲に分散するオフィスや従業員とつながるのに視覚的コミュニケーションツールを利用している企業は増えつつある。クラウドベースのユニファイドコミュニケーションサービスを提供している米Simple Signalのデイブ・ギルバート最高経営責任者（CEO）は「ビデオ技術のおかげで、企業はありとあらゆる場所から優秀な人材を雇い入れることが可能になってきた」と話す。