CEOのメールアドレスを推測し、メールを送りまくった19歳の少年が考えるビジネス

Kiipの創業者Brian Wong氏

　「Kiip」の創業者Brian Wong（ブライアン・ウォン）氏は、現在22歳。カナダのバンクーバー出身で、19歳のときにKiipを創業した。

　Kiipは、新しい広告のかたちを提案するサービス。ユーザーがアプリを起動中、広告主からユーザーにクーポンなどを配信できる仕組みだ。さまざまな行動に対し、アプリ側であらかじめ設定した目標値に達すると、ユーザーは企業から特典が受けられる。一方、企業は従来型のテキスト広告やバナー広告を出すより遥かに高いクリックレートが見込めるとして、今、注目を集めている。

　2013年7月24日、Open Network Spaceで開催されたミートアップで、来日したBrian氏に話を聞いた。

会ったこともないCEOにメールを送ることを思い付いたBrian氏

　Brian氏は、バンクーバーの若手支援プロジェクトの一環により、IQテスト受けて2・7・9・11年生の4年間を飛び級。18歳でコロンビア大学を卒業した。

　シリコンバレーに憧れを抱いていた彼は、卒業後シリコンバレーに視察旅行に出かけた。そのときのエピソードが興味深い。CEOのメールアドレスを片っ端から推測し、会ってくれるようにメールを送ったという。「CEOに会うことは、簡単。メールアドレスを推測し、キャッチーな件名を考えて送るだけ。皆、そんなことはできないと思っている。しかし、僕はそうやって何人ものCEOと会うことができた。誰もやらないから、そこにチャンスがある」と、Brian氏は言う。

　彼は、会ったこともないCEOにどのようなメールを送ったのだろうか。筆者はBrian氏に交渉し、実際に彼がCEOに送ったメールを入手した。

　メールでは、自分の実績を書き、いかに自分が素晴らしい人間であるかをアピールした。それだけではない。Brian氏は、1通1通メールの内容を書き分けた。CEOの経歴や性格がそれぞれ異なるためだ。また、メールを送る時間にもこだわった。メールが埋もれてしまうことを懸念し、昼間ではなく朝の8時前か夜の19時以降に送った。

　Brian氏は語る——「この行動の原点にあるのは、ベトナムに初めて旅行したときの体験だ。信号のない交差点で、僕はなかなか道を渡ることができずにいた。車は、容赦なく走っている。しかし、周りの人は、車の隙を見つけてはスーっと渡っていく。このとき、僕は学んだ。世界では、いろいろなことが同時に、ものすごいスピードで起きている。そこを渡ろうと思ったら、自分はただ目的地を見て歩くだけ。他のところに気を取られていれば、他の人にどんどん追い抜かれていく。人は、車にひかれないように、自分の身を守ろうとする。しかし、それでは道を渡ることはできない」。

　こうして彼は、着々と人脈を作っていった。そこで知り合った知人の紹介で、当時一世を風靡したソーシャルニュースサイト「Digg」で働くことが決まった。

6カ月後に解雇、そして「Kiip」が誕生した

　しかし6カ月後、Diggは米ヤフーに買収され、Brian氏は所属していたチームごと解雇されてしまった。ビザを失った彼は、1カ月の間、東南アジアを旅した。旅先で見たのは、若者がゲームに夢中になる姿だった。Diggで広告ビジネスを担当していた彼は、ゲームと広告を結び付けて新たなビジネスができないかと考えた。1週間悩み、彼は思い付いた——「ゲームをクリアしたときに、広告主からクーポンなどをプレゼントされたらうれしいのではないか」。こうして、Kiipのアイデアが生まれた。

　再びシリコンバレーに戻ったBrian氏は、いくつかの起業支援プログラムに応募した。しかし、結果はすべて不合格。だが、彼はあきらめなかった。Kiipのコンセプトやプロトタイプを、たくさんの人に見せて回った。そして、あるベンチャーキャピタルの目に留まり、3000万円の投資を受けることが決まった。

　それから数日後、友人から1本の電話がかかってきた。電話の内容は「ベンチャーキャピタルから出資を受けているのか」というものだった。出資をする際、Brian氏の人柄などを裏で調査していたようだ。彼はこのとき、身近な人からどのように見られているかが重要だと気付いた。「多くの人は、環境に合わせて自分を変えるという選択肢を選ぶかもしれない。しかし、それでは通用しない世界になってきている。自分を環境に合わせて変えるのではなく、常に自分をブランディングする。自分は自分自身でなくてはならない」（Brian氏）。

イノベーティブな国、日本

　Kiipは今年で創業3年目を迎え、2012年12月、日本進出を果たしたばかり。Kiipを日本で展開する理由について、Brian氏は次のように述べる。

　「日本のテクノロジは、非常に進んでいる。Kiipを日本で展開する理由は、アメリカの数年先の技術を日本が持っているからだ。例えば、スマートフォンで買い物をしたりクーポンコードをかざすことは、アメリカではまだスキャナーが対応していないためできない。反射してしまって、うまく読めないのだ。しかし、日本では日常的に使われている。また、田舎のおばさんがスマートフォンで買い物をするなんて、アメリカでは考えられない。一方、日本ではそういった光景を何度も目にしている。

　他にも、アイスクリームが自動販売機で売っていることに驚く。さらに、アイスを買うと箱に入って出てくる。溶けても手が汚れないようにという工夫までされていることに、驚かずにはいられない。

　最も衝撃的なのは、地下鉄で3Gが通じること。これは、ニューヨークですらありえない画期的な取り組みである。日本では当たり前のことかもしれないが、他の国から見れば当たり前でないことが他にもたくさんある。そして何より、世界中の人が日本の文化をとても気に入っている。そんな日本の日常生活の中に、必ずビジネスのヒントがあると思っている」（同氏）。