私物スマートフォンの業務利用　嫌な思いをしないためのヒント集

　BYOD（私物端末の業務利用）は米国の企業で始まった。今では、スマートフォンやタブレットなど、従業員の私物モバイル端末に掛かる費用は、企業が全額または一部を負担するようになってきている。

　BYODを受け入れた結果、従業員は個人所有のモバイル端末を私的用途と業務用途の両方に使い始めた。BYODを企業の大きなコスト削減と見なすのはたやすいが、従業員の私物端末に業務用アプリを入れるとなれば、業務の生産性やプライベートに悪影響を及ぼしかねない。

　本稿では、従業員がビジネスとプライベートをはっきりと区別し、会社も従業員もBYODのメリットを最大限に受けられるようにするために、IT管理者にできる5つのヒントを紹介する。